トピックス

「整体や鍼灸の費用は医療費控除の対象になるの？」
「確定申告でどのように申請すればいいの？」

このような疑問をお持ちの方は多いのではないでしょうか？

整体や鍼灸の施術費用は、条件を満たせば医療費控除の対象になります。
しかし、すべての施術が適用されるわけではなく、注意点もあります。

本記事では、整体・鍼灸の医療費控除の対象条件・申請方法を詳しく解説し、賢く節税しながら健康を維持する方法をご紹介します。

医療費控除とは？整体・鍼灸も対象になる？

そもそも医療費控除とは？仕組みを解説

医療費控除とは、1年間の医療費が10万円（または総所得の5%）を超えた場合に、確定申告を行うことで所得税の一部が還付される制度です。

整体や鍼灸の施術費用も、条件を満たせば医療費控除の対象になります！

国税庁の記載を提示しております。
あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術の対価
（ただし、疲れを癒したり、体調を整えるといった治療に直接関係のないものは含まれません。）

整体は医療費控除の対象？適用条件を解説

整体の施術費が医療費控除の対象になる条件

整体の施術が医療費控除の対象になるには、以下の条件を満たす必要があります。

• 国家資格を持つ施術者（柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師など）が行う施術であること
• 治療を目的とした施術であること（リラクゼーション目的は対象外）
• 健康保険が適用されない自由診療でも、治療目的なら医療費控除の対象になる

📢 ADVANCE世田谷鍼灸整骨院では、鍼灸・整体の施術を医療費控除の対象として受けられるようサポートしています！

鍼灸は医療費控除の対象？適用条件と注意点

鍼灸の施術費が医療費控除の対象になる理由

鍼灸の施術は、WHO（世界保健機関）でもその効果が認められており、急性・慢性疾患や疼痛緩和に効果的な治療法です。
そのため、日本では治療を目的とした鍼灸施術が医療費控除の対象となります。

鍼灸で医療費控除を受けるための条件

• 国家資格を持つ施術者（はり師・きゅう師）が行う施術
• 治療目的の鍼灸施術であること（美容目的などは対象外）

📢 ADVANCE世田谷鍼灸整骨院では、医療費控除の対象となる鍼灸施術を提供しています！

通院のための交通費も医療費控除の対象に！

整体や鍼灸の施術費用だけでなく、通院のために利用した交通費も医療費控除の対象になります。
具体的には、電車やバスなどの公共交通機関の利用料金が該当します。

ただし、以下の点に注意が必要です。

• タクシー料金は原則として対象外（ただし、ケガや歩行困難な場合は例外あり）
• 交通系ICカードのチャージ代全額をまとめて申請するのは不可
• 「◯月◯日 整骨院までの電車代 ◯円」と明記した記録を残すことが重要

📢 ADVANCE世田谷鍼灸整骨院への通院も、公共交通機関を利用した場合は医療費控除の対象になります！

なぜ当院は遠方からのご来院もあるのか

当院独自の運動療法

ADVANCE世田谷鍼灸整骨院では、整体や鍼灸だけでなく、「パーソナルトレーニング」を取り入れた運動療法を導入しています。
多くの治療院では整体や鍼灸による施術が中心ですが、当院では正しい動作を習得することで症状の改善を促しことを目的としています。

運動療法の目的として、以下の効果が期待できます。

• 関節可動域の改善（関節の動きをスムーズにする）
• 筋力・筋持久力の向上（身体の支えを強化）
• 協調性・バランス能力の向上（身体の安定性を高める）
• 姿勢保持能力の改善（猫背やストレートネックの改善）
• 体力向上・慢性痛の軽減（長時間の活動が楽になる）

科学的にも運動療法の有効性が証明されている！

国内外の腰痛診療ガイドラインや、多くのシステマティックレビュー・メタアナリシスによる研究でも、慢性腰痛に対する運動療法の有効性が他の治療よりも高いことが示されています。
さらに、運動療法は 慢性腰痛だけでなく、筋痛・変形性関節症・関節リウマチ・CRPS（複合性局所疼痛症候群）などの症状にも効果的であると報告されています。

📢 整体・鍼灸と運動療法を組み合わせることで、より高い改善効果を実現！
交通費も医療費控除の対象になるのでご自身の体に合う場所で施術を行うことが可能です。

スポーツジムの医療費控除についてはこちらの記事

医療費控除の申請方法と必要書類

整体や鍼灸の施術費を医療費控除の対象として申請するには、適切な手続きと書類の準備が必要です。
以下に、スムーズに申請するための手順を解説します。

必要書類を準備する

医療費控除を受けるためには、以下の書類を用意しておきましょう。

•  確定申告書（国税庁のウェブサイトからダウンロード可）
•  医療費控除の明細書（※医療通知書があれば省略可）
•  医療費の領収書（※提出不要だが5年間の保管が必要）
•  医療通知書（保険組合から送付される医療費の記録）
•  本人確認書類（マイナンバーカードまたは運転免許証・健康保険証など）

📌 医療通知書がある場合は、医療費控除の明細書の記入を省略することも可能です。
📌 整体や鍼灸の領収書は、万が一税務署から求められた際に提出できるよう、必ず5年間は保管しておきましょう！

確定申告を行う

必要書類がそろったら、確定申告を行います。
申告期間は毎年2月16日～3月15日 ですが、過去5年間の医療費についても遡って申請可能です。

申告の方法は3つ

1. .税務署の窓口で直接提出
2. .e-Tax（国税庁のオンラインシステム）を利用
3. .郵送で提出

スムーズな申請をするために、事前に必要書類をそろえておきましょう。

還付を受け取る

確定申告が完了すると、申請から約1ヶ月～1ヶ月半 で還付金が指定口座に振り込まれます。
還付金を受け取ることで、医療費負担を軽減できるため、積極的に活用しましょう！

鍼灸整骨院での医療費控除を受けるために今すぐできること

整体や鍼灸の施術費を医療費控除として申請する際に、事前に確認しておくべきポイントがあります。

領収書の保管は必須

平成29年（2017年）以降、医療費控除の申請時に領収書の提出は不要 となりましたが、税務署からの確認が入る可能性があるため、5年間の保管が義務付けられています。
整体や鍼灸の施術を受けた際の領収書は、なくさないように大切に保管しましょう！

回数券の計上方法は税務署に確認する

整体や鍼灸院で販売されている回数券 の費用を医療費控除に含める際は、計上方法に注意が必要です。

例えば…

• 10回分の回数券を購入し、その年に8回しか使用しなかった場合、10回分を計上できるのか？
• 未使用分の費用も含めて計上できるのか？

このようなケースでは、「1年間のうち実際に受けた施術回数分のみ計上する」 ことが一般的ですが、不明な場合は税務署へ確認しましょう。

まとめ

• 施術の領収書を保管し、確定申告に備える
• 整体・鍼灸を受ける際は、医療費控除の対象となる施術を選ぶ
• 交通費も対象になるため、通院にかかった費用を記録する
• 不明点があれば税務署に確認し、正しく申請する

整体や鍼灸や運動療法の施術費用を賢く活用し、医療費控除で無駄なく改善しましょう！