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2025.03.04
スポーツジムの利用料は医療費控除の対象？条件や申請方法を徹底解説
目次
医療費控除の対象になるジム｜鍼灸整骨院の運動療法とは？
こんなふうに考えたこと、ありませんか？
「スポーツジムの利用料って医療費控除の対象になるの？」
「健康のために通っているのだから、節税もできたら嬉しい！」
実は、条件を満たせばスポーツジム代も医療費控除の対象になるんです！
当院のような整骨院併設型のパーソナルジムではスポーツジムでの医療費控除の申請の仕方と少し異なります。
ここからは、スポーツジムでの医療費控除が適用される条件や申請方法・整骨院併設型パーソナルジム（ADVANCE世田谷整骨院）での申請方法をわかりやすく解説していきます。
医療費控除とは？基本的な仕組みを知ろう
「医療費控除ってよく聞くけど、実際どんな制度なの？」
医療費控除とは？
1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得税の一部が戻ってくる制度です。
例えば、整骨院や鍼灸院での施術費用、医師の指示に基づく運動療法なども、対象になるケースがあります。
ここからは、医療費控除の基本的な仕組みと、どんな費用が対象になるのかを詳しくご紹介します。
制度をうまく活用すれば、健康づくりをしながら家計の負担も軽減できるチャンスです！
医療費控除対象になる費用・ならない費用
「どんな費用が医療費控除の対象になるのか分からない…」
医療費控除の対象になる主な費用
・医師による診療・治療費用
・整骨院・鍼灸院での施術費用
・医師の指示に基づく運動療法（リハビリ含む）
・治療のために必要な医薬品の購入費用
一方で、美容・健康維持・自己判断で受けたサービスなどは、控除の対象外となります。
医療費控除の対象にならない主な費用
・美容整形などの美容目的施術
・フィットネスジムなど自己判断による運動費用
・健康増進や予防接種のみを目的とした費用
ポイントは「治療目的」であるかどうか。
鍼灸整骨院でも、症状改善を目的とした施術や運動療法であれば、医療費控除の対象となるケースが十分にあります。
スポーツジムで医療費控除を受けるための4つの条件
「整骨院でのトレーニングだけでなく、自分が通っているスポーツジムも対象になるの？」
そう思う方もいらっしゃるかもしれません。
実際、スポーツジムで医療費控除を受けるためには以下の4つの条件をすべて満たす必要があります。
① 運動処方箋の取得
医師の指示書（運動療法処方箋）が必要です。
高血圧・糖尿病・脂質異常症など、生活習慣病に対する医療目的での運動療法として処方されます。
② 厚生労働省の指定施設を利用
処方箋があっても、「指定運動療法施設」でなければ医療費控除は適用されません。
指定施設には以下のような要件があります。
- 医療機関と連携された指導体制
- 運動指導士が常駐している
- 安全な運動環境が整備されている
③ 1回の利用料が1万円以下
医療費控除が適用されるのは1回1万円（税込）以下の利用料までです。
高額なプライベートジムなどは、対象外となる場合が多いので注意しましょう。
④ 週1回以上・8週間以上の継続利用
継続的な運動が条件とされており、次の2点を満たす必要があります。
- 週に1回以上のトレーニング
- 8週間以上の継続利用
単発利用や短期間のジム通いでは控除対象にはなりません。
鍼灸整骨院でのトレーニングが医療費控除対象になる理由
「整骨院でのトレーニングって本当に医療費控除の対象になるの？」
そう思う方もいらっしゃるかもしれません。
結論からお伝えすると
国家資格者が提供する治療目的のトレーニング（正式には運動療法）であれば、医療費控除の対象となる可能性があります。
国家資格者によるトレーニング（運動療法）とは？
柔道整復師や鍼灸師など国家資格者が、医学的な根拠に基づいて実施するトレーニング指導のことを指します。
腰痛・肩こり・坐骨神経痛など、治療を目的としたプログラムが対象になります。
このようなケースでは、スポーツジムでの4つの申請条件を行う必要がなく、申請を行うことが可能になります。
医療費控除対象になるための条件
・施術やトレーニングが「治療目的」であること
・国家資格者が施術・指導していること
・領収書など、適切な証明書類が発行されること
注意
ダイエット目的やリラクゼーションだけを目的としたトレーニングは医療費控除の対象外です。
申請時には、施術目的や領収書の記載内容に十分注意しましょう。
また、整体や鍼灸の施術も医療費控除の対象となる場合があります。
スポーツジム vs 整骨院併設型パーソナルジム｜医療費控除の申請はどちらがラク？
スポーツジムと整骨院併設型パーソナルジム、どちらでも医療費控除が受けられる可能性があります。
ですが、申請までのハードルの高さには大きな違いがあります。
スポーツジムで控除を受ける場合のハードル
- 医師の「運動処方箋」が必要
- 厚労省が指定する施設である必要あり
- 1回あたり1万円以下、かつ週1回以上・8週間以上の継続利用が条件
- 証明書や書類をジムから取得し、確定申告で申請
通う前から医師の診断や処方箋が必要なため、申請までの手間がかなり大きくなります。
整骨院併設型パーソナルジムの場合
- 国家資格者による施術・トレーニングが対象
- 治療目的であることが明確なため、医療費控除の条件を満たしやすい
- 施術内容や目的が記載された領収書をもらえばOK
- 処方箋や指定施設の条件は不要
日常の不調を改善しながら、手続きもシンプルに控除申請できるのが大きなメリットです。
注意
整骨院併設型であってもリラクゼーション目的等の指導は控除対象外です。
申請時には「治療目的」であることが必要になります。
このように、スポーツジムに比べて整骨院併設型パーソナルジムは、控除申請のハードルが低く、現実的な選択肢といえます。
当院でも国家資格者が施術を行い、医療費控除の対象となる適切なサポートをご提供しています。
▶︎ 整骨院併設型パーソナルジム「ADVANCE世田谷鍼灸整骨院」の詳細はこちら
年収500万円でどれだけ得する？医療費控除の還付シミュレーション
医療費控除は「お金が戻ってくる」制度とわかっていても、実際にどれくらい得をするのかはイメージしづらい方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、年収500万円のケースをもとに具体的な還付額をシミュレーションしてみましょう。
シミュレーション条件
・年収：500万円（所得税率20%、住民税率10%）
・年間の医療費：31,800円 × 12ヶ月 ＝ 381,600円
・控除対象額：381,600円 − 100,000円（※基準額）＝ 281,600円
還付される金額
・所得税還付：281,600円 × 20% ＝ 56,320円
・住民税軽減：281,600円 × 10% ＝ 28,160円
合計：84,480円の税負担が軽減される可能性があります。
このように正しく申請すれば数万円単位の還付を受けられるチャンスがあります。
日頃の体づくりや不調の改善に取り組みながら、家計の負担も軽減できるのが医療費控除の魅力です。
▶︎ 実際の試算をもっと詳しく見る｜年収500万円の医療費控除記事はこちら
※税率や控除額はモデルケースに基づいたものであり、実際の控除額は個人の所得・控除条件により変動します。
よくある質問｜医療費控除とトレーニングに関するQ&A
Q：ジムの利用だけでも医療費控除の対象になりますか？
A：通常のスポーツジム利用は対象外です。ただし、医師の運動処方箋があり、指定運動療法施設での利用であれば対象になる場合があります。
Q：整骨院併設型パーソナルジムの施術・トレーニングも対象になりますか？
A：治療目的が明確で、国家資格者による施術や指導であれば対象になる可能性があります。当院では内容を記載した領収書を発行しています。
Q：確定申告をしたことがないのですが大丈夫ですか？
A：スマートフォンやパソコンからでも申請できる「確定申告書作成コーナー」があります。不安な方は事前に必要書類を揃えておくと安心です。
初回体験・ご相談をご希望の方へ
当院では、国家資格者があなたの症状・目的に合わせて施術とトレーニングを一貫サポートいたします。
医療費控除の対象となるかどうかも含めて丁寧にご案内いたしますので、まずはお気軽に体験にお越しください。
この記事の監修者
横田 就馬（国家資格：柔道整復師）
ADVANCE世田谷鍼灸整骨院 代表／パーソナルトレーナー
日本代表アスリートや実業団選手・整形外科医と連携した施術経験を持つ、治療と運動の両面に精通したスペシャリスト。
整形外科での臨床経験とスポーツ現場での実践を融合させたアプローチを強みとし、
「治療と運動が一体となった店舗をつくりたい」との想いから、整骨院併設型パーソナルジムを三軒茶屋に開設。
痛みの根本原因を見極める丁寧なカウンセリングと、国家資格者による安心・安全なトレーニング指導が好評を博している。
現在は初心者からプロアスリートまで幅広く対応し、地域密着型で無理なく続けられる”本格サポートを提供中。
つらい痛みを和らげたい方
初回検査料金
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※別途施術料がかかります
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